死亡だけ？がん保障？疾病保障？ 住宅ローンの団信はどれを選ぶ？

がん保障付、疾病保障付の団信

団信はローンを借りた人が死亡した場合にローン残高が０になるというものですが、最近では、がんと診断されたら残高が０になるもの、三大疾病で所定の状態になったら残高が０になるものなど、「死亡」以外の保障を上乗せするものが増えてきました。がん保障や疾病保障をつける場合、保険料相当分として金利を上乗せするのが一般的です。図表１はA銀行のがん保障とB銀行の疾病保障をまとめたものですが、このように、がん保障をつける場合、金利が＋0.2％程度、三大疾病保障では＋0.3％程度になることが多いです（金融機関によって異なります）。

図表１：A銀行、B銀行のがん保障、疾病保障

これらの保障をつけるかどうかは、具体的な返済額に置き換えて考えてみるとよいでしょう。たとえばA銀行の変動金利を利用するとして、普通団信のみの場合と、がん保障付団信をつける場合を比較すると図表２のようになります（借入額5000万円、35年返済、元利均等返済の場合）。

図表２：A銀行のがん保障付団信をつけた場合の返済額の違い

図表２の場合、毎月4,480円ほどの負担増、35年の総支払額では188万円の負担増ということになります。自分にとって、保障の内容がこの負担増に見合うものになっているかどうかで、保障をつけるべきかどうかを判断していくことになります。

なお夫婦でペアローンや連帯債務型のローンを組む場合には、夫婦どちらかが死亡した場合に両方のローン残高が０になる、「夫婦連生団信」という商品が用意されている場合もあります。たとえばフラット35では、金利を0.18％上乗せすると、夫婦連生団信（デュエット）に入ることができます。また最近では地震などの災害にあった場合にも保障が受けられるような団信も出てきています。

団信に関する最近の動向

がんや疾病に関する保障をつける場合、図表１のように金利が上乗せされる場合が多いですが、最近では金利上乗せではなく、保険料を別途払うタイプも増えてきました。保険料を別途払うタイプの場合、途中で保障を外すことができる、保険料の一部は介護医療保険料控除の対象とすることができる、というメリットがあります。

※逆に、金利を上乗せして保障をつける場合は、途中で保障を外すことはできず、介護医療保険料控除の対象にもなりません。

また、疾病保障の中には保険料の上乗せなしでつけられるものも一部の金融機関にはあります。ある銀行の保障をまとめたのが図表３です。

図表３：C銀行の疾病保障

たとえば「がん」に関してみると、B銀行の八大疾病保障（図表１）では「がんと診断されたらローン残高が０になる」のに対し、図表３のC銀行の全疾病保障では「がんであっても、就労不能状態が12ケ月超続いてはじめて残高が０になる」となります。金利上乗せなしの分C銀行の方が保障は薄くなっていると言えるでしょう。

最近では、地方銀行を中心にがん保障（がん診断されたら残高が０円になる保障）を金利上乗せ０でつけられる、という銀行も多くなってきました。ある地方銀行（以下D銀行）は、借入時に40歳未満だとがん保障を金利上乗せなしでつけられます（借入時に40歳以上だと金利は＋0.2％）。変動金利にがん保障をつけたとして、A銀行（図表１、２）とD銀行を比較すると図表４のようになります(借入額5000万円、35年返済、元利均等返済の場合)。

図表４：D銀行とA銀行のがん保障付団信の比較

D銀行は金利上乗せなしといっても金利は0.775％、一方A銀行ではがん保障自体は金利を0.2％上乗せする必要がありますが元々の金利が0.525％と低いため、両者の比較ではA銀行を選んだ方が得ということになります。

がん保障付団信や疾病保障付団信に関しては、保障内容や保険料は各金融機関によって異なります。比較が難しくなってきていますが、図表２や４のように実際の返済額に置き換え、どれくらい負担が増えるのか、その負担に見合った保障内容なのか、を考えてみることで比較、検討はしやすくなるでしょう。

今回は住宅ローンの団信について解説しました。最近は住宅ローン金利も限界と言っていいレベルまで低くなってきており、金利の低さよりも、団信の上乗せ保障の内容で差別化しようとする動きもあるように感じられます。今後も団信の中身は進化していく可能性があります。最新の情報は住宅展示場にてハウスメーカーに確認してみることをおすすめします。

※2021年2月10日時点の情報を基にしています。