二世帯住宅に必要な坪数は？住宅タイプごとの目安や建築時のポイントを紹介

二世帯住宅に必要な平均坪数

二世帯住宅に必要な平均坪数は、約30坪（約100平米）です。

しかし、家族の人数によっても異なるため「間取り係数」をもとに算出しましょう。間取り係数とは家のゆとり度合いを表す数値で、計算式は以下の通りです。

部屋の畳数 × 間取り係数（1.5〜2.0） ÷ 2

間取り係数は1.5〜2.0の間で計算しますが、一般的に1.6〜1.8に設定するとゆとりのある面積を確保できます。

なお、1坪や畳数で表すと約2畳、平米で表すと3.31平米です。

たとえば、子世帯でリビング10畳、キッチン4畳、寝室6畳、子ども部屋5畳の場合、合計畳数は25畳です。間取り係数を1.6に設定すると必要な坪数は以下の通りです。

25畳 × 1.6 ÷ 2 = 20坪（約66平米）

同様に親世帯でリビング7畳、キッチン3畳、寝室6畳とすると合計畳数が16畳となり、必要な坪数は以下の通りです。

16畳 × 1.6 ÷ 2 = 12.8坪（約42平米）

上記では子ども部屋を1つで計算していますが、子どもが2人の場合は子ども部屋を2つにしたり、書斎を設けたい場合は書斎を追加したりと、理想の部屋数と畳数をもとに坪数を求めましょう。

具体的な坪数は二世帯住宅のタイプによって異なる

間取り係数をもとにした坪数の計算方法を解説しましたが、具体的な坪数は二世帯住宅のタイプによって異なります。一般的に二世帯住宅は以下の3つに分類されます。

• ●　完全同居型
• ●　一部共有型
• ●　完全分離型

本章ではそれぞれのタイプの特徴を解説します。理想の生活スタイルや予算をもとに、いずれのタイプにするかを考えてみましょう。

完全同居型

完全同居型とは、寝室以外のすべてを共有するタイプの二世帯住宅です。完全同居型のメリット・デメリットは以下の表を参考にしてください。

完全同居型に必要な坪数の目安を以下の部屋数と広さで計算します。

• ●　寝室：8畳 × 2部屋
• ●　リビングダイニングキッチン：12畳 × 1部屋
• ●　子ども部屋：5畳 × 2部屋
• ●　ユーティリティスペース：3畳

合計が41畳であるため、間取り係数1.6〜1.8で計算すると「32.8〜36.9坪」となります。

一部共有型

一部共有型とは玄関や浴室、キッチンなどを共有するタイプの二世帯住宅です。一部共有型のメリット・デメリットは以下の表を参考にしてください。

一部共有型に必要な坪数の目安を以下の部屋数と広さで計算します。

• ●　寝室：8畳 × 2部屋
• ●　子世帯リビングダイニングキッチン（キッチン共有）：12畳 × 1部屋
• ●　親世帯リビング：8畳 × 1部屋
• ●　子ども部屋：5畳 × 2部屋
• ●　ユーティリティスペース：3畳

合計49畳であるため、間取り係数1.6〜1.8で計算すると「39.2〜44.1坪」の広さが必要です。一部共有型は、どこを共有するかで必要な面積が異なります。

上記の例ではキッチンを共有にしているため親世帯のリビングを小さく設定していますが、両方にキッチンを作る場合、リビングをさらに広くする必要があります。

共有する箇所を想定しながら、間取りを考えてみましょう。

完全分離型

完全分離型とは玄関や居室、水回りなどすべてを分離するタイプの二世帯住宅です。完全分離型のメリット・デメリットは以下の表を参考にしてください。

完全分離型に必要な坪数の目安を以下の部屋数と広さで計算します。

• ●　寝室：8畳 × 2部屋
• ●　リビングダイニングキッチン：12畳 × 2部屋
• ●　子ども部屋：5畳 × 2部屋
• ●　ユーティリティスペース：3畳 × 2部屋

合計56畳であるため、間取り係数1.6〜1.8で計算すると「44.8〜50.4坪」となります。

なお、完全分離型には左右分離型と上下分離型の2種類に分けられます。上下分離型は土地が小さくても完全分離型の二世帯住宅を建てられますが「移動が大変」「将来的に賃貸に出しにくい」などのデメリットもあります。

左右分離型は二つの一戸建てを繋げるようなイメージであるため、大きな土地が必要になりますが、上下分離型よりも使い勝手の良い点が特徴です。

将来的な使い方まで踏まえて、どちらにすべきかを考えてみましょう。

二世帯住宅を建てるにはいくらの費用がかかるのか

二世帯住宅を建てるには、土地価格と建物価格に分けて計算する必要があります。

また、地域によって建てられる建物の制限は異なるため、理想の間取りをもとに建ぺい率や容積率を踏まえて土地を探しましょう。建ぺい率と容積率の計算式は以下の通りです。

• ●　建ぺい率 = 建築面積 ÷ 敷地面積 × 100
• ●　容積率 = 延べ床面積 ÷ 敷地面積 × 100

本章では、木造住宅や住宅地の平均価格を紹介します。平均価格をもとに希望の建物や土地に必要な費用を把握して、今後の資金計画を立てましょう。

木造住宅の平均建築費

国税庁の調査によると、2022年（令和4年）の1平米あたりの構造別工事費用（全国平均）は以下の表の通りです。

参考：国税庁『地域別・構造別の工事費用表』

上記は1平米あたりの価格であるため、木造住宅1坪（3.306平米）で計算すると約57万円です。つまり30坪の木造住宅を建てる場合、約1,710万円の費用がかかります。

なお、1,710万円は面積あたりの費用であるため、完全分離型の二世帯住宅で水回りやエアコンの数を増やす場合はさらに設備費用がかかります。

住宅地の平均価格

一般財団法人土地情報センターの調査によると、2022年（令和4年）の住宅地の平均価格は1平米あたり7万5,600円です。

しかし土地価格は地域によって大きく異なります。たとえば、全国で最も住宅地の平均価格が安い秋田県は1平米あたり1万3,200円ですが、最も高い東京都は38万9,100円です。正確な費用を求めるためにも、購入を検討している地域の価格を調べてみましょう。

また、地域によって建ぺい率・容積率が異なるため、同じ面積の建物を建てる場合に必要な土地面積が異なります。

たとえば、建ぺい率60%の地域で延べ床面積30坪の2階建て住宅を建てるには最低でも25坪（約82平米）の土地が必要です。土地を選ぶ際は、自治体のホームページなどで用途地域を調べてみましょう。

二世帯住宅の坪数を確保できない場合の対策

広い二世帯住宅を建てるには相応の土地が必要ですが、予算の関係で広い土地を購入できない場合もあるでしょう。

限られた土地でゆとりのある空間を確保するには、以下の方法がおすすめです。

• ●　部屋の広さを狭くする
• ●　共有する部分を増やす
• ●　住宅を縦に伸ばす
• ●　部屋を間仕切りにする
• ●　屋上を有効活用する

それぞれについて解説します。

部屋の広さを狭くする

建物の坪数を確保できない場合は、各居室の面積を狭くする必要があります。

ただし、すべての居室を狭くすると生活の満足度が下がってしまうため、優先順位をつけて間取りを考えましょう。たとえば、家族と過ごすリビングは広く作り、寝室としてしか使わない部屋を狭くするなどです。

必要な部屋数を決めた後に、具体的な面積を試算してみましょう。

共有する部分を増やす

二世帯で共有する部分を増やすと、小さい土地でも二世帯住宅を建てられます。

完全分離型の二世帯住宅は多くの面積を必要としますが、完全同居型や一部共有型であれば完全分離型ほど広い土地は必要ありません。

互いのプライバシーに配慮しつつ、どこまで共有して使うかを考えてみましょう。

住宅を縦に伸ばす

建物を縦に伸ばすと、狭い土地でも十分な広さを確保できます。

たとえば、2階建てを3階建てにする、ロフトを作って収納を増やすなどの方法が挙げられます。都心など土地価格が高い地域では、建物を縦に伸ばす方法を検討してみましょう。

しかし、容積率や高さ制限で建物を縦に伸ばせないエリアもあるため、事前に用途地域や建築制限を調べる必要があります。

部屋を間仕切りにする

建物の坪数を確保できない場合は、間仕切りを活用しましょう。

部屋と部屋をドアで区切るには壁が必要になるため、生活面積が狭くなってしまいます。一方で、引き戸や引き込み戸などで間仕切りにすれば壁は最低限で済みます。

来客がないときは引き戸を開けて開放的に使えるため、柔軟な使い方が可能です。

屋上を有効活用する

屋上を有効活用することで、限られた坪数でも快適に生活できます。

庭を作ると建築面積が狭くなってしまいますが、屋上であれば土地を最大限に使用できます。また、屋上は人目が気にならないため、洗濯物を干したりコーヒーを飲んでゆっくり過ごしたりとプライベート空間としても利用可能です。

二世帯住宅を建てる際のポイント

本章では二世帯住宅を建てる際のポイントを解説します。

二世帯住宅は子世帯と親世帯で生活するため、以下のように通常の一戸建てとは異なるポイントがあります。

• ●　親世帯と子世帯で理想の生活を共有する
• ●　将来のことを踏まえて設計する
• ●　互いのプライバシーを確保する

上記のポイントを踏まえずに建築するとトラブルに発展する可能性があるため、子世帯と親世帯でしっかりと話し合っておく必要があります。

各ポイントについて詳しく解説します。

親世帯と子世帯で理想の生活を共有する

二世帯住宅を建てる際は、親世帯と子世帯で理想の生活を共有しましょう。

子世帯と親世帯のコミュニケーションを重視したい場合や、互いのプライバシーを重視したい場合で最適な間取りは異なるためです。

また、親から資金援助を受けるという理由で親世帯の意見だけを反映した間取りにすると、今後の生活でストレスを感じる場合もあるでしょう。

具体的な生活をイメージしながら、生活動線やコストを考える必要があります。

将来のことを踏まえて設計する

二世帯住宅では、将来のことを踏まえて設計する必要があります。具体的には以下のような内容です。

• ●　子どもが増える可能性
• ●　両親の健康状態（バリアフリーの有無など）
• ●　一世帯になった後の使いみち
• ●　子世帯が高齢になった後の生活

とくに上下分離型の二世帯住宅にする場合は高齢になってからの移動が大変になるため、1階部分にも水回りを設置するなどの工夫が必要です。

互いのプライバシーを確保する

別々に生活していた世帯が共同生活を始めると、ストレスが増える場合も多いです。

とくに配偶者は、義理の親との生活で気を遣うこともあるでしょう。子どもの年齢や配偶者の意見をもとに、プライバシーを確保できる間取りを考える必要があります。

上下階で二世帯住宅を作る場合は音が響くため、防音対策を行いましょう。

まとめ

本記事では二世帯住宅に必要な坪数の目安や建築時のポイントを紹介しました。

二世帯住宅に必要な平均坪数は約30坪と言われていますが、家族構成や部屋数によって必要な坪数は異なります。間取り係数をもとにゆとりのある坪数を計算してみましょう。

また、完全同居型・一部共有型・完全分離型にはそれぞれメリット・デメリットがあります。子世帯と親世帯でどのような生活を送りたいかをしっかりと話し合ったうえで、間取りを考えましょう。