1畳は何m2（平米）？坪や畳、平米の関係を早見表を用いて解説

1畳は何m2（平米）？

不動産業界のルールでは、1畳は1.62m2（以上）であると定義されています。あくまで1.62m2以上なら良いという基準なので、後述する例外が多くあるのですが、この数字が基本です。この項では、1畳と平米の関係について解説します。

畳をm2（平米）にすると？

1畳は1.62m2以上という規格は「不動産の表示に関する公正競争規約（表示規約）」で定められているものです。この規格をもとに、お部屋の畳数ごとの平米数を比較したのが下記の表です。

1畳・1平米の早見表

地域によって畳の大きさは異なる

ところが、地域や施工する会社によって、畳1枚分の面積に違いがあります。

地域による畳の大きさの違い

ご覧のように、中京間が不動産業界のルールである1.62m2に比較的近いですが、URの団地などでは、1.44m2という単位になっています。

したがって、実際に畳が敷いてある場合、そのサイズに合わせて面積を表記します。

住まいの広さを測る単位

続いて、住まいの広さを測る単位ですが、主に「坪」「平米」「畳」「帖」の4つが用いられます。徐々にメートル法の平米に統一する方向とはいえ、この4つはどれも現役で流通しているため、換算が必要となります。

坪

坪は主に土地の広さを示す単位として使われることが多いです。また、注文住宅の本体工事費の価格の指標で、坪単価が幅広く流通しています。

坪は明治時代から用いられ、メートル法の普及に伴って昭和41年からは使用をやめる動きがありましたが、不動産・建築業界の双方で根強く使用され、廃止の気配はありません。

一坪は、1辺を1.818メートルとする正方形です。1.818メートルは六尺、あるいは一間に相当します。一坪が畳2枚分に相当するとされます。しかし前述のように畳の大きさがまちまちのため、中京間の畳は比較的近いものの、だいたいの目安の面積というのが正確でしょう。

平米

平米数は長さの単位メートルを使った面積表記で、現在の正式な表記法です。土地面積、建築面積、延床面積（建物面積）、専有面積など、平米で表記します。

平米から坪への関係は以下です。

1平米＝0.3025坪

平米数を用いた面積で注意が必要なのが、マンションなどで使われることの多い壁芯面積です。壁芯の名前の通り、壁の厚さの中心部までをひと部屋の大きさとするもので、実際の有効面積よりも広い表示となります。

壁芯面積に対して、一般的な内壁の内側を測る方法を内法（うちのり）面積といいます。

畳

ここまでご説明したように、畳は実際の畳の大きさにしたがって平米に換算します。広告表記上は畳の枚数と、平米数で表した面積を併記するのが正しい方法です。

畳と同様に、読み方まで同じ帖 （じょう）の単位も使われています。これは洋室6帖というように、畳敷きではない部屋の広さをイメージしやすいように表記するときに用いられ、不動産広告のルールでは、お部屋の面積の平米数を1.62で割り、小数点付きで表示します。

したがって、和室・洋室が混在している表記の際、畳と帖は面積表示に対する考え方が違う点に要注意です。

坪と平米の関係は？

坪と平米は、換算する機会の多い単位です。家づくりを検討中の方には、建物の延べ床面積（平米）と本体工事費をもとに、坪単価を計算する機会が増えるでしょう。

例えば、本体工事費が2,400万円で延べ床面積が132.23m2の場合、132.23÷3.30578＝39.99

≒約40坪です。したがって2,400万円 ÷ 40坪 =坪単価 60万円となります。

1坪と1平米の関係は以下です。

1坪＝3.30578 平米

1平米＝0.3025坪

1平米・1坪の早見表

何畳・何m2（平米）が快適な生活を送るために適しているか？

住まいの広さの単位について理解が進んだところで、暮らしに合わせてどのくらいの広さが必要なのかが気になります。

住まいに必要な広さは、住まう方の年齢や生活スタイルによって差異があると思われます。また、必要とされる面積水準は、時代の変化によっても変化するものです。しかし、ある程度の基準を持って間取りや広さを検討する必要があるので、考える材料としての解説をします。

住生活基本計画による居住面積水準

住生活基本計画における「居住面積水準 」とは、国土交通省が定めているものです。

基準の数値には健康で文化的な住生活には不可欠な「最低居住面積水準」、多様なライフスタイルを伴う豊かな住生活の実現に必要な「誘導居住面積水準」があります。誘導居住面積水準はさらに「都市居住型」と「一般型」に分けられています。

住生活基本計画による居住面積水準

上記は基準としては、可もなく不可もない数値ですが、現在居住面積水準は、価値観の多様化に合わせて「撤廃すべきでは？」という議論が進んで います。

また、昨今は断捨離 ブームが進んでいるため、家づくりのコスト対策も視野に入れ、広い家でなくともよいという方も増えています。

広すぎる家の主な弊害といわれる点は、以下です。家の建築費用以外に、維持費にも関わってくる点が要注意です。

• ● 土地代や建築費が高い
• ● 光熱費が高い
• ● 掃除が大変
• ● 修繕費が高い
• ● 使っていない部屋がある

生活する人数・年齢によるシミュレーション

上記の居住面積水準に、いくつかのパターンを当てはめてシミュレーションを行いました。最低限の広さと、エリアごとの標準的な目安の2つで計算しています。

1. 都心のマンション・カップル2人

2. 郊外の一戸建て・夫婦＋子ども（5歳）

3. 都市近郊のマンション・夫婦＋子ども3人（6歳・9歳・13歳

4. 地方の一戸建て・夫婦＋子ども3人（7歳・11歳・13歳）＋夫の母

子どもの成長に合わせて、目安となる広さが変わります。また、ご両親の同居や介護も想定される場合はその点も考慮して、広さの目安を設定しましょう。

まとめ

住まいの広さの単位の違いと関係について解説しました。さまざまな種類があることでちょっと面倒なのが、住まいの広さの単位の換算です。

しかし、建物本体工事費の坪単価や、土地の坪単価の計算は、住まいづくりの際に覚えておくととても便利です。坪単価は数多く事例を比較することで、つくりたい家の基準を明らかにしていく助けになりますので、ぜひご活用ください。