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家づくりの雑学

2025.02.04

スマートハウスとは?設備の特徴やメリット・デメリットを紹介

スマートハウスへの認識は、2011年の東日本大震災で関東エリアの電力供給不足が起きたことをきっかけに高まりました。

エネルギーを生み出し、無駄なく使って、節約と環境保護の双方に活かせるスマートハウスは今後も要注目です。また、利便性や快適性も高めるように進化を続けている点も目が離せません。

本記事ではスマートハウスがどのようなものか、設備の特徴やメリット・デメリットなどをご紹介します。

INDEX

スマートハウスとは何か

スマートハウスとは、IT(情報技術)を使って冷暖房や照明などの家庭内の設備機器を制御することで、エネルギー消費を最適な状態に調整する「設備を備えた住宅」を指します。新築時のほか、既存の住宅にあとで導入したり、賃貸住宅に取り入れたりすることも可能です。

類似した言葉が多く、各ハウスメーカーの商品名にも数多く使われるほか、スマートハウスの内容自体も、少しづつ成長を続けています。

以下は「スマートハウス」への認知度を調べたアンケートです。言葉としては半数以上の人が認知しているのに対し、内容を詳しく知っている人は少ないのが現状といえます。

調査時期が2014年とやや以前であったこともありますが、同じような意味の表現が乱立していることにもよるでしょう。次項で似た言葉の整理をします。

スマートハウスとスマートホームの違い

スマートハウスが住宅設備のことを指すのに対して、スマートホームは技術を活用した暮らしの状態を指します。

また、スマートホームは以下のようなIoT機器を活用した快適な暮らし、というニュアンスの強い言葉です。

  • ● 外出先からエアコンの電源のON/OFFや温度調節
  • ● 自宅にいるペットの様子を外出先のスマートフォンで確認
  • ● 冷蔵庫内の食材の減り具合を検知
  • ● 声で照明のON/OFFや明るさ調整
  • ● ロボット掃除機がセンサーを駆使して自動で室内清掃
  • ● 調理器具に食材を入れるだけでレシピ通りの自動調理

以下は、スマートホーム用家電の利用率を調べたものです。

2021年ICT総研調べ

スマートハウスとIoTの違い

IoT(Internet of Things)はインターネットの通信手段で、暮らしのための家電や設備機器を制御する技術のことです。

IoTの技術はおもに、生活の利便性や快適性を高める目的で使用されます。

しかし、留守中に宅配便業者の人とインターフォンとスマートフォンでやり取りしたり、帰宅前のエアコンONで帰宅後の高稼働を防いだりすれば、社会インフラや電力消費の濫用を防げるでしょう。これはスマートハウスの概念に該当します。

スマートハウスとZEH(ゼッチ)の違い

ZEH(net Zero Energy House)はスマートハウスと同様に、設備を備えた家のことを指す言葉です。しかしZEHは、家のエネルギー収支に特化した使い方をします。

家庭の消費エネルギーを減らし、並行して家庭で生み出すエネルギーを増やせば、外部から供給を受けるエネルギーをゼロに近づけることができます。

省エネルギー・創エネルギーの住宅設備はスマートハウスと同様ですが、断熱技術で空調効率を上げる省エネルギーなども、ZEHの概念には含まれます。

このほか、非常時に耐震性などの耐久性が高く、電気も自力でまかなうレジリエンス住宅(強靭・回復力が高い家)という言葉もあります。

関連リンク:
家を買う前に考えておきたい レジリエンス住宅とは|住宅展示場のハウジングステージ

スマートハウスの設備の特徴

スマートハウスで必須となる設備は、以下の3つです。

  • ● 太陽光発電システム(創電)
  • ● 蓄電池(蓄電)
  • ● HEMS(節電)

HEMS(ヘムス)とはホーム・エネルギー・マネジメント・システムの略で、以下の点を可視化できるため、節電・エコへの意識向上、電気の良い使い方の推進に役立ちます。

  • ● 現在の太陽光発電システムの発電している電力
  • ● 現在の燃料電池の発電している電力
  • ● 売電中・買電中の電力
  • ● 現在の消費電力

消費電力は1日・1時間単位で消費電力をモニターできるため、気候や使い方による変化がリアルタイムで分かります。

太陽光発電で作った電気を、日照のない夜間にも使用できるようにバッテリーに蓄電し、使用したほうが売電よりもコスト上のメリットが高く、災害時にも安心です。

また、V2Hシステムと電気自動車があれば、電気自動車の発電電力を家庭で使うことができます。

スマートハウスを選ぶメリット

スマートハウスを導入しても大丈夫か不安な方は、まずメリットに詳細に目を向けてみましょう。災害時も復帰が容易な電気で、経済性に優れたエネルギー利用の暮らしが可能になります。

電気代が節約できる

電力会社の電気料金が上がっている昨今で、電気代を大幅に節約できることはメリットが大きいです。電力会社から買う電気の量を減らすほか、余った電気を電力会社に買ってもらうこともできます。

電力会社への売電制度はFIT(再生可能エネルギーの固定価格買取制度)と言い、住宅用の太陽光発電の普及を目的に設けられました。しかし余った電気は前述のように蓄えて使ったほうがメリットが大きくなっているのが現状です。

エネルギーを無駄なく使える

エネルギーのコストを下げるうえで、発電・蓄電のほかに「無駄を知って改善・節約できる」点も大きなメリットとなります。

電気の消費のパターンは各家庭によって異なるでしょう。HEMSによる細かいチェックで、家族ごとの節約ノウハウを知ることができます。

効率的なエネルギー利用は二酸化炭素の排出量削減につながり、環境保全に貢献することにもつながるのです。

導入に自治体の補助が使える場合も

家を建てる管轄の自治体の補助金制度で、スマートハウス機器のための太陽光発電システムや蓄電池のための導入費用負担を軽減することもできるでしょう。

ただし、補助金制度の内容は自治体によって異なり、実施の有無から助成の内容(金額)や条件などは、年度によって変更の可能性もあります。

最新の情報を確認するほか、指定機器をすべて利用する、長期優良住宅の認定など、申請可能な条件にも要注意です。

スマートハウスを選ぶデメリット

反面、スマートハウスにするうえでのデメリットやリスクも知った上で導入する必要があります。

導入コストが高い

太陽光発電システム・蓄電池・HEMSを設置する際には、高額な初期費用が必要となります。

自治体の補助金制度を使える場合でも、導入のためのコストを無料にすることはできません。また、HEMSに対応する電化製品のためにも導入コストが必要です。

ソーラーパネルは定期的なメンテナンスが必要なほか、20から30年を経過して、寿命となった場合は交換費用が必要となります。また、構成機器のパワーコンディショナーの寿命は約10~15年が目安です。

太陽光発電は想定が困難

太陽光発電の場合は、パネルがいかに太陽光をたくさん受けられるかで発電量に差が出るため、天候や立地、環境でメリットが変化します。

梅雨が長いなどの天候不順で発電量が低い場合や、近くに高い建物ができるなどの影響で発電量が減ってしまうこともあるでしょう。建築基準法の日影規制で、一定以上の日照が守られますが、100%ではありません。このように予測や想定が困難な点は知っておきましょう。

太陽光発電の口コミでは、発電量の不安定な点と、ソーラーパネルの反射光が近隣トラブルになる例が、しばしば挙げられています。

スマートコミュニティの意味

スマートハウスの進化形として、スマートコミュニティがあります。スマートハウスの集合体として、地域全体でエネルギーを有効に使うシステムです。

天候などに合わせて、地域の省エネルギーモードをコントロールしたり、余っている家庭の電力を、不足している家庭に回すなど、コントロールセンターを通じて効率よいエネルギーの地産地消を行います。

内閣府や総務省など、国との連携でスマートシティ化を進める自治体もあり、令和5年の時点で32の地域、34の関連事業が認定されている状況です。

令和5年度のスマートシティ関連事業の選定結果|内閣府

家を買うなら、モデルハウスを見学しませんか?

マイホームの検討の際は、実物の建物を体感するのをおすすめします。Webサイトの情報や口コミだけではつかみづらい点も、展示場で実物を見学することで、新しい生活の良さを知るための助けとなるでしょう。

東京・埼玉・群馬など首都圏を中心に、多数の住宅展示場を開催するハウジングステージでは、最新の機能や構造を持つ一流ハウスメーカーのモデルハウスをご見学可能です。

スマートハウス見学のご用意もありますので、事前にお問い合わせ・ご予約をお願い致します。

見学WEBご予約でスマートハウス見学をお受けします。WEBご予約は特典プレゼントもご用意しております。(実施期間と実施展示場

まとめ

スマートハウスがどのようなものか、設備の特徴やメリット・デメリットなどをご紹介しました。

スマートハウスはIoT機器と連動することによって、くらしの快適性やさらなるエコ性能のアップに向けて進化を続けています。

いつかはスマートハウスと呼んでいるものが、ことさら啓蒙や営業のセールスポイントではなく、標準仕様となる可能性も高いですが、現状ではまだ、冒頭にご紹介した認知度です。従来の仕様の家と、さまざまなデータを比較してみるのも良いのではないでしょうか。

© Housing Stage All rights reserved.

この記事はハウジングステージ編集部が提供しています。

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